目次
第二種電気工事士の合格率
第二種電気工事士の試験は年2回あり、上期試験と下期試験があります。
7〜８月の試験期間を「上期」、10〜12月の試験期間を「下期」と呼んでいます。
なお、現在は上期試験と下期試験の両方を受験することが可能です。
仮に、上期試験が残念ながら不合格だった場合でも、下期試験を再度、受けることができます。
2011年（平成18年）から2019年（令和元年）の合格率をまとめました。
それより過去の合格率を知りたい方は電気技術者試験センターのホームページの試験実施状況の推移を確認ください。
1985年（昭和60年）からの情報が確認できます。
筆記試験
申込者、受験者、合格者
2011年（平成18年）から2019年（令和元年）の申込者、受験者、合格者の推移はつぎのグラフになります。
また、2011年（平成18年）から2019年（令和元年）の申込者、受験者、合格者の平均値を計算しました。
つぎのグラフになります。
| 申込者（人） | 受験者（人） | 合格者 | 合格率（%） |
|---|---|---|---|
| 63,226 | 13,908 | 33,381 | 58 |
合格率
2011年（平成18年）から2019年（令和元年）の合格率の推移はつぎのグラフになります。
平均値は58%です。
筆記試験免除者の割合
筆記試験が免除される対象者について、電気技術者試験センターのホームページのリンク先に公表されています。
つぎの対象者は筆記試験が免除されます。
- 前回の第二種電気工事士筆記試験に合格した人
- 高等学校、高等専門学校及び大学等において経済産業省令で定める電気工学の課程を修めて卒業した方
- 第一種、第二種又は第三種電気主任技術者免状の取得者
- 鉱山保安法第18条の規定による試験のうち、電気保安に関する事項を分掌する係員の試験に合格した方
- 旧自家用電気工作物施設規則第24条第１項（ヘ）及び（ト）の規定により電気技術に関し相当の知識経験を有すると認定された方
- 旧電気事業主任技術者資格検定規則による電気事業主任技術者の有資格者
2011年（平成18年）から2019年（令和元年）の筆記試験免除者の推移はつぎのグラフになります。
筆記試験の免除者の平均値は13,908人です。
2011年（平成18年）から2019年（令和元年）の筆記試験免除者の割合の推移はつぎのグラフになります。
申込者と免除者の割合の平均値は16%です。
技能試験
申込者、受験者、合格者
2011年（平成18年）から2019年（令和元年）の申込者、受験者、合格者の推移はつぎのグラフになります。
また、2011年（平成18年）から2019年（令和元年）の申込者、受験者、合格者の平均値を計算しました。
つぎのグラフになります。
| 申込者（人） | 受験者（人） | 合格者 | 合格率（%） |
|---|---|---|---|
| 44,847 | 42,143 | 29,706 | 70 |
合格率
2011年（平成18年）から2019年（令和元年）の合格率の推移はつぎのグラフになります。
平均値は70%です。
筆記試験と技能試験の両方の合格率
「筆記試験の合格率」と「技能試験の合格率」を掛け合わせて、
「筆記試験と技能試験の両方の合格率」を計算しました。
2011年（平成18年）から2019年（令和元年）の「筆記試験と技能試験の両方の合格率」の推移はつぎのグラフになります。
平均は41%です。
第二種電気工事士と第一種電気工事士の違いで気をつけること
第二種電気工事士の資格は筆記試験と技能試験の両方に合格できれば、免状を取得することができます。
一方、第一種電気工事士の資格は試験に合格しても免状を申請する資格を得られるだけです。
第一種電気工事士の免状を取得するには、実務経験が必要となります。
第一種電気工事士の資格をとれば、第二種電気工事士ができる工事範囲を含んだより広い工事範囲を作業できます。
そのため、第二種電気工事士ではなく、いきなり第一種電気工事士の資格を取得することを考える方がいると思います。
その場合、仮に第一種電気工事士の資格試験を合格できても、実務経験を積まなければ免状を取得することができません。
まずは、第二種電気工事士の資格を取得することが大切だと思います。
